Q1 3月以外の決算期への変更は可能でしょうか。
A1 決算月の変更は基本的には可能です。ただし、以下の点に注意してください。
hojsisn.xlsファイルに含まれるシート（合計残高試算表および損益計算書〜キャッシュフロー計算書)についての決算期の変更は、ソフトに添付の readme.TXTをご参照ください。
ただし、上記の方法で決算期を変更しても、gtjsnek.xlsファイルとbscfgtj.xlsファイルに含まれるシート（月次損益推移表および月次決算書等）には反映されず、作成された月次損益推移表および月次決算書等はご利用できません。
gtjsnek.xlsファイルとbscfgtj.xlsファイルにおいて決算期を変更するには大幅な改造が必要になります。(注)
したがって、3月以外の決算期の法人におかれましては、決算期の表示は変更せずに読み替えてご利用いただくことをお勧めいたします。
(注) 決算月変更の改造
「12月決算への改造マニュアル」を作成しました。本マニュアルを入手希望の方は、シェアウェア代金送金後の継続使用希望のメールに「12月決算への改造マニュアル」送付希望と記載してください。
決算月変更の改造は、本マニュアルを参考に、利用者の責任で行っていただきます。
Q2 科目名や損益計算書の書式を少し変更したいのですが、注意することがありましたら、教えてください。
A2 科目名の変更は4 月のシートにて行えば、他のシートに反映されます。行の追加、削除による科目の増減は計算式が崩れる場合がありますのでお勧めできません。
Q3 キャッシュフロー精算表はどこにありますか。キャッシュフロー計算書のシートにリンクされているようなのですが、ダウンロードした中にはなかったように思います。
A3 キャッシュフロー精算表は、メニューバーの書式→シート→再表示を選択すれば表示させることができます。
Q4 当社の損益計算書の特別損失には役員退職慰労金およびその他特別損失がありますが、これらの金額はキャッシュフロー計算書、キャッシュフロー精算書のどこにどのように加えたらよろしいでしょうか。
A4 キャッシュフロー計算書(間接法)は、営業活動によるキャッシュフローの税金等調整前当期純利益から始まり、これに非資金取引、営業活動以外によるキャッシュフロー等を調整して作成されます。
したがいまして、取引がキャッシュフローを伴うか否か、および営業活動、投資活動、財務活動のうち何れの区分に含まれるかを判断することが必要です。
『役員退職慰労金』は、キャッシュフローを伴う営業活動区分に含まれる取引(投資活動でも財務活動でもないという意味で)と推測されますので、キャッシュフロー計算書を作成する上では何も調整する必要はないでしょう。キャッシュフロー計算書上、どこにも表れません。
その他特別損失については、『その他』の内容を分類、分析し、調整が必要か否かを判断することになります。
Q5 減価償却累計額の科目追加を長期前払費用の下にて行ったのですが、キャッシュフロー精算表を表示したところ減価償却費の判定欄がERRORでした。
どのように修正したらよいでしょうか。
A5 キャッシュフロー精算表のセルG19の計算式を切取って(コピーではありません。)、セルG28（減価償却累計額の科目が表示されている行)へ貼り付けてください。
ただし、この件に関しましては、精算表のエラー表示を修正しなくてもキャッシュフロー計算書の結果には影響を与えません。
Q6 金額欄に入力したとき、10億単位までしかできないようでしたが、どうでしょうか。
A6 シート保護解除のパスワードを入力すれば、入力金額の制限は、なくなります。
Q7 時価会計の導入によって下記の科目を追加しました。キャッシュフロー計算書への転記を教えてください。全部資本直入法を適用しています。
追加科目: 繰延税金資産、有価証券評価差額
A7 時価会計の適用にあたっては、ソフトの計算式を変更する必要があります。変更例は以下のとおりです。
（前提）
その他有価証券に、金融商品に係る会計基準を適用。評価差額は全部資本直入法による。以下の仕訳を行っているとする。
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| 有価証券評価差額 6 | 投資有価証券 10 |
| 繰延税金資産 4 |
(計算式の変更方法)
2001.2.3
Q1 「取得価額」の欄に金額を入力しても,「普通償却費」の欄に反映されません。
「＃VALUE」と表示されてしまいます。どのようにしたらいいですか。
A1 取得価額を入力しただけでは普通償却費の欄には＃VALUEが表示されます。耐用年数等の情報をソフトに添付のreadme.TXTまたはシート中のコメントにしたがって入力すれば、償却費が計算されます。
Q2 ｢減価償却費の計算｣の会計期間は1月から12月でしょうか。当社は3月決算なのですが、対応できますでしょうか。
さらに、中間（9月末）での表も出したいのですが。期間の指定はできますでしょうか。
（例 4月1日〜9月30日）
A2 ｢減価償却費の計算｣は個人事業を主な対象としているため、会計期間は1月から12月を想定しています。
すなわち、表題の「平成 年 減価償却費の計算」への当年の年入力に続き、「取得年月」を入力することによって、自動的に償却期間を計算します。
そこで、当ソフトを12月決算以外の法人に使用する場合、次の方法によることが考えられます。
「償却期間」の「 /12」欄へ償却月数を手入力する。
(例) 3月決算で、6月取得なら10を入力する。また、事業専用割合は100％としてください。
また、中間決算への対応は次の方法によることが考えられます。
「償却期間」の「 /12」欄へ償却月数の2倍の月数を手入力する。
(例) 9月中間決算で、6月取得なら本来の償却期間は4/6で、月数は4ですが、4の2倍の8を入力する。
Q3 翌年以降の利用方法を教えてください。
A3 以下の方法で、翌年以降の連続した計算表を作成することができます。
2007.11.16
Q1 勘定科目の変更は可能でしょうか。
A1 勘定科目の変更は、基本的には可能です。
その際注意すべき事項として、次の２つがあります。
2001.2.3